日本電信電話株式会社（NTT）と国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）サイバーセキュリティ研究室は9月3日、セキュリティ・プライバシー分野における既存のユーザ調査が西洋諸国を対象にしたものに偏っていることを、著名国際会議の過去5年間に発表された論文の分析結果から明らかにした。これまでの研究成果の一般化可能性が低く、日本を含む西洋以外の地域や文化圏の人々が、十分に恩恵を得られない可能性があると指摘している。
Source: インターネットwatch
日本電信電話株式会社（NTT）と国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）サイバーセキュリティ研究室は9月3日、セキュリティ・プライバシー分野における既存のユーザ調査が西洋諸国を対象にしたものに偏っていることを、著名国際会議の過去5年間に発表された論文の分析結果から明らかにした。これまでの研究成果の一般化可能性が低く、日本を含む西洋以外の地域や文化圏の人々が、十分に恩恵を得られない可能性があると指摘している。
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